サムスンディスプレイはLCDパネルの90%以上を中国に依存へ

韓国のメディア報道によると、サムスンディスプレイは今年中にLCDディスプレイ事業を終了する予定です。2021年以降、中国のディスプレイ産業は大規模な生産体制を実現し、パネル供給価格は急激に下落しました。2020年にはサムスンディスプレイが中国の蘇州にあるLCD工場をTCLに売却し、韓国内の工場でも生産が縮小し続けています。現在、サムスン電子の製品の大部分はLCDテレビであり、その売上の多くもLCDテレビによるものです。

今年第1四半期に、サムスンディスプレイは中国のTCL、AUO、BOEに対して合計2兆4800億ウォンのパネル代を支払っており、これは前年同期の1兆8600億ウォンから約6000億ウォンの増加となっています。売上に占めるパネル調達コストの割合は、昨年の14.3%から今年は16.1%に上昇しました。

業界では、もしサムスンディスプレイがLCD事業から撤退した場合、サムスン電子はLCDパネル供給の90%以上を中国に依存することになると見込んでいます。