液晶パネルの寡占市場が形成されつつあり、産業構造はこれまでとは異なる

液晶パネルの価格は、第3四半期に入り、テレビ用パネルで数か月連続の上昇傾向を維持しており、IT向けパネルの価格も堅調に推移しています。IDCのグローバル専門受託生産・ディスプレイ産業リサーチチームの上級アナリストである陳建柱氏は、その主因として、パネル業界が徐々に寡占市場を形成してきたことを挙げています。特に中国メーカーはパネル価格をコントロールする力を一層高めており、産業構造は過去から大きく変化しています。

中でもテレビ用パネル市場は高度に寡占化されており、BOE（京東方）、CSOT（華星光電）、HKC（恵科）という中国大手3社で世界のテレビパネル市場シェアの60％以上を占めています。さらに、第4位の台湾・群創光電（Innolux）を加えると、世界全体での市場シェアは75％を超えます。中国本土メーカーだけで計算すれば、その市場シェアは65％を超え、テレビパネル供給において圧倒的な影響力を持っています。IT向けパネルの寡占状況はテレビ用パネルとは異なりますが、基本的には少数の大手メーカーが世界市場の大半を占有しています。表面的にはバイヤーが選べるパネル供給元が多いように見えますが、実際には中国本土、台湾、韓国の間での選択肢に限られます。

例えばノートPC用パネルの場合、今年5月時点でBOE、AUO（友達光電）、Innolux、LGD（LG Display）の4社で市場シェアの87％以上を占めています。また、BOE、LGD、AUO、CSOT、HKC、Innoluxの6社で構成されるモニターパネル市場は、全体の95％以上を占めています。